マテリアリティ

メディカルシステムネットワークグループは、『良質な医療インフラを創造し生涯を見守る「まちのあかり」として健やかな暮らしに貢献します』のグループ理念のもと、誰もが住み慣れた場所で生涯安心して暮らせる「まちづくり」に取り組んできました。
少子高齢化の進展や医療需要の地域差拡大、医薬品の安定供給確保など、医療を取り巻く社会課題はますます高まっています。こうした課題に対し、当社グループは本業の強みを生かし、地域医療の持続性と質の向上に資する重要課題(マテリアリティ)を特定しました。
特定したマテリアリティは、単なる目標ではなく、当社グループが事業を通じて社会と約束するコミットメントです。これらの取り組みを通じて、社会的価値の創出と企業価値の向上を両立し、地域住民のQOL向上に貢献していきます。

マテリアリティと関連するSDGs

マテリアリティ 説明 リスク 機会

人と環境の健康を支える最適な医薬品流通

医薬品の品質・安全性と安定供給を確保するとともに、在庫最適化やロス削減の推進により、医薬品流通に伴う環境負荷の低減を図ります
  • 医薬品供給停止・欠品による社会的信頼の低下
  • 品質・安全性不備による回収・行政対応
  • 物流・流通過程での環境負荷増大(GHG、廃棄ロス)
  • サプライチェーン寸断(災害・感染症・地政学リスク)
  • 法規制違反・品質管理不備による事業制約
  • 安定供給体制の高度化による社会的価値・ブランド向上
  • サプライチェーンの在庫最適化によるコスト競争力強化
  • 環境配慮型流通への転換による取引機会拡大
  • 医薬品アクセス改善による地域医療基盤としての評価向上
  • サステナブル調達・循環型物流による長期的事業安定性

地域医療を支え、安心して暮らせるまちの共創

地域包括ケアの担い手として、患者・住民一人ひとりのニーズに寄り添い、地域社会や他の医療機関と連携しながら、医療の質・安全性・アクセス性の向上に取り組みます
  • 地域医療需要への対応不足による存在意義の低下
  • 医療アクセス格差への対応遅れ
  • 地域連携不足によるサービス価値の停滞
  • 在宅医療・高齢化対応力不足
  • 地域ネットワークの弱体化による競争力低下
  • 地域包括ケアの中核機能としての地位確立
  • 在宅医療・健康支援サービスの拡大
  • 地域医療機関・サポート先との共創によるサービス高度化
  • 住民の健康寿命延伸への貢献
  • 地域社会との信頼関係強化による持続的需要創出

働く人の成長と幸せを支える職場づくり

学びと挑戦の機会の提供と心身の健康への配慮を通じて、多様な人材が活躍できる組織基盤を強化し、働く人一人ひとりが安心して力を発揮し、成長と幸せを実感できる環境づくりを進めます
  • 人材不足・離職率上昇によるサービス提供力低下
  • 専門性不足による品質・安全性リスク
  • 労働環境不備による生産性低下・レピュテーションリスク
  • 多様性対応不足による組織活力低下
  • 従業員エンゲージメント低下による顧客価値低下
  • 専門人材の定着によるサービス品質向上
  • 学習組織化による競争優位の確立
  • 健康経営の推進による生産性向上
  • 多様な人材活躍によるイノベーション創出
  • 働きがい向上による企業ブランド強化

信頼あるデジタル基盤で医療体験の向上を実現

医療・個人情報を扱う企業としてプライバシー保護とサイバーセキュリティを徹底し、信頼性の高いデジタル基盤を整備するとともに、DXの活用により業務の効率化と医療サービスの質の向上を図ります
  • サイバー攻撃・情報漏えいによる信用失墜
  • システム障害による医療サービス停止
  • 個人情報管理不備による法的リスク
  • DX投資の遅れによる競争力低下
  • データ品質不備による意思決定の誤り
  • 業務効率化による生産性向上
  • オンラインサービス拡充による患者利便性向上
  • データ活用による医療の質向上
  • セキュアな基盤構築による信頼性向上
  • デジタル連携による地域医療ネットワーク強化

信頼され続ける誠実な経営の推進

医療・公共性の高い事業を担う企業として、高い倫理観と透明性に基づく意思決定を徹底するとともに、取締役会の監督機能の強化、コンプライアンスの徹底、適切な情報開示を通じて、社会から信頼され続ける誠実な経営を推進します
  • コンプライアンス違反による事業継続リスク
  • 不透明な意思決定による社会的信頼の低下
  • ガバナンス不備による経営リスク顕在化
  • 公共性の高い事業に対する社会的批判
  • 内部統制不備による不正・不祥事
  • 高い透明性による長期的信頼の確立
  • ガバナンス強化による経営の安定性向上
  • ステークホルダーとの関係強化
  • 公共的役割の明確化による社会的評価向上
  • 誠実性を基盤とした持続的企業価値向上

マテリアリティの特定プロセス

STEP1
検討すべき社会課題の抽出

当社の事業特性や社会的役割を踏まえ、以下の国際的枠組み・開示基準・評価指標等を参照し、社会課題を可能な限り網羅的に抽出

  • 国際的な共通目標・原則
    国連 持続可能な開発目標(SDGs)、国連グローバル・コンパクト(UNGC)、世界経済フォーラム(WEF)

  • サステナビリティ開示・報告基準
    GRIスタンダード、IFRSサステナビリティ開示基準、企業サステナビリティ報告指令(CSRD)、ISO26000

  • 気候関連・環境評価
    TCFD提言、CDP

  • 業界別開示・責任ある事業運営
    SASBスタンダード、責任ある企業同盟(RBA)

STEP2
対象とすべき社会課題の絞り込み

STEP1で抽出した579項目の社会課題について、当社、顧客、従業員、仕入先・メーカー、株主・投資家、地域社会の6つの視点から重要性を評価
当社の視点では企業理念および長期ビジョンとの整合性と事業へのリスク・機会を勘案し、各ステークホルダーの視点では影響度および期待度を踏まえた評価を実施

STEP3
マテリアリティマップの作成

当社が対象とすべき社会課題を、「ステークホルダーにとっての重要性」と「当社にとっての重要性」の2軸で整理し、マテリアリティマップを作成

STEP4
マテリアリティの特定

サステナビリティ委員会における妥当性の検討を経て、5つの重点課題(マテリアリティ)を取締役会にて特定
経営戦略と連動した取り組みの推進および進捗状況を四半期ごとに確認
重点課題(マテリアリティ)は社会環境の変化を踏まえ、定期的な見直しを実施予定
特定・評価・見直しに関する最終決定は、取締役会における協議を経て決定